1968年の創業以来、5ヵ年を単位に着実に目標を達成。
不屈のベンチャースピリッツで次代を切り拓いていきます。
- ▼1968(昭和43年）
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7月 
神奈川県相模原市相武台において松井設計事務所開業。
第一次五ヵ年計画「企業への成長」スタート
- ▼1971（昭和46年）
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1月 
神奈川県相模原市相武台に(有)アルプス技研(資本金1,000千円）を設立。
- ▼1973（昭和48年）
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第二次五ヵ年計画「優良取引先の拡大と内部資本の充実」スタート
- ▼1978（昭和53年）
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第三次五ヵ年計画「組織化の推進と技術レベルのアップ」スタート
- ▼1981（昭和56年）
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1月 神奈川県相模原市共和に社屋を建設し本社移転。
3月 株式会社アルプス技研に組織変更。
- ▼1983（昭和58年）
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第四次五ヵ年計画「国際化への対応と人材開発」スタート
- ▼1984（昭和59年）
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4月 東北事業所を福島県郡山市に開設。
- ▼1985（昭和60年）
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4月 
信州事業所を長野県塩尻市に開設。
7月 神奈川県相模原市西橋本に社屋を建設及び本社移転。
- ▼1986（昭和61年）
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2月 北関東事業所を埼玉県深谷市に開設。
4月 技術研修部門を子会社「(株)技術研修センター」（現(株)アルプスビジネスサービス）として設立（資本金20,000千円)。
- ▼1988（昭和63年）
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4月 第五次五ヵ年計画「組織再構築・独自技術の確立」スタート。
- ▼1989（平成元年）
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12月 
長野県茅野市に蓼科テクノパークを開設。自社開発製品「メル・アート21」の製作及び精密機械の設計製作を開始。
- ▼1990（平成2年）
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10月 独立採算制を実現すべく事業部制に組織変更。東北事業部以下6事業部を設置。
- ▼1993（平成5年）
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第六次五ヵ年計画「新たな企業求心力を探る」スタート
- ▼1996（平成8年）
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6月 日本証券業協会に株式を店頭登録。資本金を832,619千円に増資。
- ▼1997（平成9年）
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1月 日比谷計算センター(株)の全株式を取得し、アルプス技研グループ傘下に。
7月 資本金を、1,502,219千円に増資。
- ▼1998（平成10年）
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1月 西関東事業部より東京事業部、西日本事業部を名阪事業部および九州事業部に分離、中部事業部より蓼科テクノパークを独立新設し８事業部体制となる。
4月 第七次五ヵ年計画「事業領域とコアコンピタンスの再構築」スタート
9月 中部事業部の新社屋を長野県塩尻市に自社物件として竣工。
12月 子会社
を台湾・台北市に設立。(資本金6000千台湾ドル)
- ▼1999（平成11年）
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10月 栃木県矢板市に宇都宮工場を開設。
- ▼2000（平成12年）
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7月 蓼科テクノパーク第二工場竣工。
9月 子会社ALTECH LANKA (Pvt.) Ltd.をスリランカ、コロンボ市に設立。（資本金790万スリランカルピー）
東京証券取引所市場第二部に上場。
- ▼2001（平成13年）
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7月 
新社屋ビル竣工、総合研修センター完成。
本社移転。
- ▼2003（平成15年）
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1月 確定拠出年金導入。
3月 事業部制から事業本部制（全国を4ブロック）を導入。
7月 第八次五ヵ年計画「新たな企業価値を創造する」スタート。
9月 子会社 阿爾卑斯科技（北京）有限公司を中国、北京に設立。(資本金2,500万円）
10月 子会社 日比谷計算センター（株）が（株）アルネス情報システムズに社名変更
- ▼2004（平成16年）
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10月 子会社 阿爾卑斯科技（北京）有限公司を通じ、中国青島科技大学と技術提携。
アルプス国際機械設計エンジニア教育センターを設立。12月 東京証券取引所市場第一部に上場。
- ▼2005（平成17年）
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6月 社団法人日本経済団体連合会入会。
7月 事業本部制から事業推進部門と管理部門体制となる。
- ▼2006（平成18年）
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4月 子会社 阿爾卑斯科技（北京）有限公司を通じ、中国石油大学と技術提携。
- ▼2007（平成19年）
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1月 厚木営業所を開設。
2月 日本エンジニアリングアウトソーシング協会の設立に参加。
3月 子会社 阿爾卑斯科技（青島）有限公司を、中国・青島市に設立。
7月 子会社 阿爾卑斯科技（青島）有限公司を通じ、ALPS青島教育開発センターを設立。
10月 つくば営業所を開設。
11月 沼津営業所を開設。
- ▼2008（平成20年）
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2月 三河営業所を開設。
4月 富山営業所を開設。
7月 第九次五ヵ年計画「リーディングカンパニーへの飛躍」スタート。
- ▼2009（平成21年）
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1月 子会社 株式会社アルプスの杜（もり）設立
3月 高崎営業所を開設。
- ▼2010（平成22年）
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3月 子会社 阿邇貝司機電技術（上海）有限公司を中国・上海市に設立。
